様々な支払方法

コンピューターやネットワークの進化と普及で支払い方法の選択肢も増えてきました。支払いの仕訳、といってもその支払方法で勘定科目が変わってきたりします。

現金以外の支払方法としては以下のものが主になるかと思います。

・「預金(普通預金)」…口座引落や口座振込

・「当座預金」…小切手や手形で支払った場合は、普通預金ではなく当座預金から支払う。

・クレジットカード…一定期間内に利用した金額を合算して決められた引落日に支払う。

・電子マネー…現金をチャージして、現金同様の使い方ができる。

・デビットカード…支払い金額を直接預金(普通預金)から差し引く。

・ポストペイ方式…いわゆる後払い方式。ID決済など。

それぞれどのような仕分け方になるのでしょうか？クレジット払いと電子マネーの場合を見ていきましょう。 

クレジットカード払いの仕訳

ひと昔前より審査が通りやすくなったりネットショッピングの普及で急激に身近になったクレジットカード。いまやスーパーや携帯キャリア会社などもそれぞれのクレジットカードを出しています。それぞれの企業でポイントや特典があり、上手く使いこなすと現金よりもお得なものです。

このクレジットカード、仕組みとしてはカード払いにすることでカード会社が先に肩代わりをして支払いをします。その後、決められた支払日にカードを使った本人が肩代わりしてくれたカード会社に利用した分の金額を支払う、というものです。

ポイントは、「カード会社が肩代わりして支払っておく」というところです。つまり、簡単に言うとカード会社に支払い分の金額を借りている状態にあります。借りている＝まだ支払っていないので、勘定科目は「未払金」になります。

帳簿に記帳する際は、「費用科目/未払金」となり、指定の支払日に「未払金/現金または預金」となります。複数のカードを利用している場合は、カードごとに利用金額がわかるように内訳を記しておくとよいでしょう。

分割やリボ払い・ボーナス払いを利用している場合はそれぞれ利用手数料がかかります。この利用手数料は「支払手数料」として仕訳します。カードの利用明細書には、利用した分の金額と、それにかかる利用手数料が書かれているはずです。この手数料の仕訳を忘れていると未払金の消化に誤差が出てしまいます。

また、事業用の買い物だけど個人用のカードを使い、支払いも個人名義で支払うこともあるかと思います。事業用のカードを持てないうちはこの方法を利用する方が多いと思います。その場合、仕訳は「費用科目/事業主借」となります。事業用の支払いを個人のお金で賄ったという意味です。支払日には「事業主借/現金または預金」で消化し、「クレジットカード利用分」などと内訳を明らかにしておきましょう。

カード払いは目に見えて使った分がわかる現金とは違い、記帳ミスをすると帳簿にズレが出てきます。利用したときの領収書と支払明細書をしっかりと確認し、未払金がきちんと消化されていくのを確認しましょう。

電子マネーの仕訳

自分で使える金額の範囲でチャージできる電子マネー。最近は種類や取扱店舗も増え、公共料金も払えるものまで出てきました。いちいちお財布から現金を出さなくていい手軽さや使い過ぎを防げるなど、利用者も増えています。

電子マネーを使う事業者は、買い物や仕入よりは交通費に使うことの方が多いのではないでしょうか。都心部などは切符の必要ない電子マネーがとても便利です。このとき、経費から差し引くべきなのはチャージ金額か利用金額か、という疑問が生じるのではないでしょうか？電子マネーに関して明確な取り決めは今のところまだありません。ですが現在はおおかた電子マネーを「資産」扱いにし、チャージ金額は費用にあたらないというやり方が一般的です。

電子マネーを頻繁に利用する人は、帳簿に「電子マネー○○」などと項目を追加する人もいるようです。保有している額面に変化はありませんが、現金としては減ってしまうのでもっともわかりやすい仕訳の一つであるかと思います。電子マネーを資産の項目として設けるなら、チャージした時には「電子マネー/現金」で仕訳します。電子マネーから支払ったときにはじめて「仕入や費用/電子マネー」として資産が減ります。

また、仕訳項目を設けない場合は、チャージした時に仕訳をせず、利用した時にはじめて仕訳をします。「費用科目/現金」と、この場合は電子マネーを現金扱いにするのがわかりやすいやり方です。

電子マネーのクレジットチャージ

電子マネーをクレジットチャージやオートチャージをする人もいるかと思います。直接現金のやり取りをせず、WEB上で完結できることからとても利便性がありますね。このとき、電子マネーを使っても使っていなくてもクレジット決済で支払日にクレジット会社から引き落とされることになってしまいますね。クレジットチャージやオートチャージを利用している人は、前項のように資産の科目に「電子マネー」という項目を作ってしまった方が仕訳がやりやすくなります。クレジット決済で現金や預金が減ってしまうので、その額面分「資産・電子マネー」として額面を保持しなければ金額に狂いが出てしまうからです。

クレジットチャージやオートチャージをした場合の仕訳は、クレジット支払日に「電子マネー/現金」とし、内訳で「クレジットチャージまたはオートチャージ分」とします。細かく正確に記帳するのであれば、チャージした日付で「電子マネー/未払金」でチャージ金額をクレジットやオートでチャージしたことを記帳し、支払日に「未払金/現金」でチャージ分の決済を終了し、現金を移動させたことを記帳します。また、個人名義のクレジットカードでチャージした場合は「未払金」が「事業主借」になり、同様に消化します。

このように、どこの仕訳に重点を置くかで電子マネーの仕訳の方法が変わります。頻繁に電子マネーを利用したり、クレジットやオートチャージを利用することが多いなら「電子マネー」という科目を作ってしまう方が仕訳しやすいでしょう。

また、電子マネーはクレジットカードと違って支払い明細が送られてきません。ですがWEBサイトで利用明細を見ることができますね。利用明細としてそのページをプリントアウトしておきましょう。